「チャイナ・イノベーション」をどう捉えるか
神戸大学大学院経済学研究科・梶谷懐教授

JSTアジア・太平洋総合研究センター　2026年06月22日

　近年、中国は科学技術力が向上し、多くの産業分野で競争力を高めている。「チャイナ・イノベーション」は多様な分野で急速に進展しており、その実態を捉えることは容易ではない。こうした状況を踏まえ、JSTアジア・太平洋総合研究センター（APRC）では、中国のイノベーションの特徴や課題を立体的に明らかにするため、専門家へのインタビューを実施した。今回は、神戸大学大学院経済学研究科の梶谷懐教授にお話を伺う機会を得た。

1.   チャイナ・イノベーションをどう捉えるか

●代表例から見るチャイナ・イノベーション

　チャイナ・イノベーションの代表例として、EV（電気自動車）が挙げられる。EVは現在、中国の代表的産業となっており、短期的かつ飛躍的な「リープフロッグ型（Leapfrogging）」の成長を遂げた点、産業政策が背景にある点に加え、中間財を中心にこれまでに多様な企業が参入して形成された製造業の裾野の広さが政府政策と結びついて生産を支えた点において、中国の代表的事例といえる。

　さらに一つ付け加えると、それらが行き過ぎた結果、近年は国内需要・消費を上回る供給拡大により過剰生産傾向となり、いわゆる「内巻き」と呼ばれる過度な内部競争が発生しつつある点も中国的な特徴である。最近注目されているヒューマノイド（人型ロボット）もEVと類似した成長・拡大を見せており、将来的には供給過剰状態となりそうな兆しも見られる。

　数年前までは、シェアライド、シェア自転車、モバイル決済などに代表されるBtoC（Business to Consumer）のIT化・DX化が中国におけるイノベーションとして重要であり、それらが技術・イノベーションの普及の起点となっていた。現在では、中国の経済・産業の強みが製造業にあるという事実を背景に、これまでに築いた技術やノウハウを「ものづくりのインターネット」として製造業に応用し、スマート化・効率化を進めることが重視され始めている。

●チャイナ・イノベーション評価の焦点

　個人的には、一番重要な要素はマーケットであると考えている。中国企業は技術の社会実装に長けていると言われることが多いと思われるが、これは結局、そのマーケットのニーズに合わせ技術・製品の社会実装を進めていることにほかならない。

　例えば、AIについても、実際にサービスとして利用可能な形で開発していくことが重視されてきた。そのため、オープンソースで提供されているような、低コストで使いやすい技術が優先的に活用され、それが中国型AIの強みとなっていると考えられる。EVについても、当初高価であったものを低価格で提供したことにより広く普及させることができており、マーケットに合わせた生産・開発が行われている。

●チャイナ・イノベーションの特徴

　中国のイノベーションにおいては、ひと昔前によく見られた有名企業製の携帯に似せて製造・販売されていた「山寨携帯」（さんさいけいたい）（※1）のような製品が、イノベーション環境の基盤を形成したという点で、非常に重要な役割を果たした。「山寨携帯」自体は、中国国内で携帯電話が普及する過程において、プロダクトイノベーションのような新規性はなく、政府による産業支援もなかったが、価格破壊を起こしていた。それだけではなく、汎用品を組み合わせてなんとか使える多種多様な製品を作り出してしまうエコシステムが深圳などを中心に形成された。現在では、それらを応用した製品や分野は非常に幅広く存在し、中国のイノベーションを支えている。

　Apple製のワイヤレスイヤホン（AirPods）を例にとると、2万円ほどする正規品が発売されると、すぐ後に深圳ではそっくりの製品が生産され、日本の百円ショップなどで1000円前後で買うことができるようになっている。Apple製のタブレット端末用のペンについても、正規品はやはり2万円ほどする一方で、深圳などで製造された類似品は1500～2000円ほどであり、アマゾンなどで買うことができる。要は、リバースエンジニアリングなどを通じて正規品の設計構造を極限まで簡素化し、10分の1以下のコストで短期間に大量生産するようなモノづくりの仕組み（エコシステム）が深圳には成立しているということだ。

　このエコシステムは、各製造工程を統合した「垂直統合」型の企業ではなく、東京大学・丸川知雄教授のいう「垂直分裂」（※2）に特徴づけられる形態の企業により形成されている。すなわち、電子部品製造や回路設計など、各分野・工程に特化した中小零細企業が集積することで成り立っている。

　なかでも重要なのが、それらの部品の取引を仲介し、インテグレートする役割を担う「インディペンダント・デザインハウス（IDH）」という業者の存在である。外部の企業にとっては深圳にはどのような企業・部品があり、それぞれの信頼性・性能がわからないという課題がある。しかし、デザインハウスが注文に応じて深圳の企業・部品などをリスト化・カタログ化して紹介し、深圳のエコシステムを単に安いものを提供する場ではなく、それを誰にでも使える市場に変え、ビジネスとして成り立たせてきた。これにより、低価格かつ一定の質のものを組み合わせて新たな製品を開発することが容易になり、スタートアップが生まれやすい環境が構築された。その結果、ドローンやヒューマノイドをはじめとする新しい製品のサプライチェーンの形成にもつながっている。

　このような環境で製造されるいわゆる廉価版のような製品は、性能では有名企業製品や正規品と大差がないかやや劣る程度だが、販売価格が全く異なるため、中国国内市場のみならず海外市場にも広がるような点が、まさに中国製造業の強みといえる。一方、ドローン企業として大きく成長したDJIなどのような企業は、近年は製品の性能を上げており、性能・品質コントロールのために垂直統合型の生産へと移行しているなど、企業や製品のグレードごとに異なる形態を見せている。

●政策はイノベーションに貢献したか

　政府による産業政策の評価については、市場拡大・需要拡大できたか否かが主要な判断基準であると見ている。産業政策自体はここ十数年の間に各国で増加傾向にあるが、やはり国内市場・需要が大きくないとうまくいかないのが21世紀型の産業政策なのではないかと思う。

　EV関連の政府政策はイノベーションに貢献した一番典型的な例である。中国政府は2010年頃から自動車産業は重要産業の一つであると考えており、その後「自動車強国」を目指すためにEV産業の発展を重視した。しかし、当初EVは価格が高すぎて売れず、企業側も売れないものは作ろうとせず、なおかつインフラとして重要な充電スタンドの設置数も限られるため、普及しにくい状況にあった。そのため、政府はまずEVの価格を下げるための補助金支給と充電スタンドなどのインフラ整備支援を徹底して行った。加えて、国産のバッテリーを普及させるために電池製造業者の「ホワイトリスト」を制定し、リストに指定されたメーカーの電池を使用したEVに対して補助金を出した。こうした一連の政策により、中国のEV市場はその後大きく発展した。他にも細かい政策の実施や産業への介入を行っている可能性はあるが、あまり大きな効果は見られていないため、対象となる産業の需要を大きくするということが重要である。

　一方、政府の政策については、失敗事例や期待した成果を出せなかったものも多い。例えば、私が以前行った「政府誘導基金」と呼ばれる一種の政府系ベンチャーキャピタルに関する研究では、政府誘導基金による企業への投資が、資産規模の拡大や雇用の増加に対しては有意な効果が確認できた一方で、生産性や研究開発（R&D）の向上といった、イノベーションにおいて重要な指標については、有意な効果を確認できなかった。全面的な研究ではないため、研究結果に関する詳細な評価については留保する必要があるものの、政府政策を検討する上で示唆に富む結果が得られた（※3、※4）。

　また、政府誘導基金については、既に一定の実力を有する企業に対して投資を行っていた点から、ベンチャーキャピタルとしての役割そのものに対する指摘もなされている。他の既存研究においても、特定の企業に補助金を支給したからといって、その企業の生産性が向上するわけではないという結果が示されているものも多い。

2.   チャイナ・イノベーションと科学技術

●チャイナ・イノベーションと科学技術人材の関係・特徴

　中国の特徴だといわれる点は二つある。一つ目は、海外の教育機関で学位を取得した人材、特に理系の人材を非常に厚遇して自国へ誘致する取り組みである。例えば、以前は「千人計画」という人材誘致政策を行い、注目を集めていた。二つ目は、政府の政策とは関係なく、一定程度の理系分野の知識のある者が起業してビジネスを行う基盤・環境が比較的整っているという点である。

●研究開発シーズを基盤としたイノベーション

　中国のイノベーションにおいて、科学技術の役割は非常に大きいと考えられる。中国では胡錦濤政権下の2006年に『国家中長期科学技術発展規画綱要（2006-2020）』が発表され、その中で科学技術の振興や重点分野の強化などの方針が示された。その約10年後の2015年には2025年までに製造業の高度化・製造強国を目指す「中国製造2025」が発表されている。そのため、政策の順序としては、科学技術の振興が先行し、それを生かして戦略的な新興産業が定められたことになる。また、2024年の全国人民代表大会で発表された『政府活動報告』では、新しく打ち出された「新質生産力」という概念とあわせて「科学技術のイノベーションによる産業イノベーションの推進」という文言が盛り込まれた。

　これらの例からもわかるように、中国の政策において産業振興は科学技術の振興・発展の推進と基本的にセットにされており、科学技術を重視する姿勢がうかがえる。

3.   チャイナ・イノベーションをめぐる論点

●知的財産権をめぐるイノベーション

　中国と他国では技術をどのように伝えていくかを考えたときに、考え方の大きな違いがある。中国国内には、Huaweiなどのようにハイエンド製品を製造し、国際特許も取得し、現代的な知的財産権の枠組みの中でイノベーションを起こしている企業も存在する。一方で、中国語で「公開」（gongkai）と呼ばれるコピーを繰り返せる汎用品のようなものを積極的に利用している企業や、中国語で「開源」（kaiyuan）と呼ばれるオープンソースのもので、関連のルールさえ守ればライセンス料の支払いをせずにコピーや改編を自由に行うことができるものを利用する企業もある。それらの中でも、中国の技術やイノベーションは「公開」や「開源」をうまく活用するという点に非常に強みがあることが特徴である。

　例えば、中国型のAIは、オープンソース型の環境の中で開発・発展したと推察される。中国企業を含む後発企業の立場からすれば、ルールを守れば自由に利用できるオープンソース型の開発は、コスト面を含めて圧倒的に有利であり、スマートフォン市場におけるiOSとAndroidの違いにも同様の構図が見られる。また、オープンソース技術そのものがもともと公開されているため、国家間の制裁の対象になりにくいという特徴も持ち合わせている。

　中国は他国と比べても、オープンソースを戦略的にうまく利用して企業・産業が発展している。その理由は、知的財産権を囲い込まずに、「公開」のように汎用品やあり合わせで作ることに慣れているというビジネスの土壌があったためだと考えられる。

●中国国内での地域特性について

　地域特性については、中国全体で徐々に同質化が進んでいる側面がある。例えばEV産業では、多くの地域において企業は市場参入を試みており、地方政府も誘致政策を実施している。一方で、地域ごとに大きく異なる状況も存在する。杭州はアリババのお膝元であるため、IT・ソフト関連企業が集中している。自動運転分野では、武漢がインフラ整備や商用化の面で最も進んでいる。また東北地方では、従来から新たな産業基盤の形成が進まず、各種産業のサプライチェーンにも十分に組み込まれていないため、近年のイノベーションから取り残されつつある。

　中国のイノベーションを代表する都市である深圳については、「山寨（さんさい）」文化の代表的な地域であるが、少なからず変化もある。近年では、HuaweiやDJIなど南山区に拠点を持つ、いわゆる「山寨」文化とは関係のない企業が、深圳を代表する存在として台頭してきている。また、「山寨」文化の中心地であり業者が多数集まる華強北地区においても、10年前と比べて雑居ビルの整備が進んでいる。一方で、裏通りでは現在でもiPhoneを分解・再生し、部品として販売する店舗が見られるなど、変わらない側面も残っている。

　北京では、少し前にドローン規制が導入され、自由に飛行できなくなったと報じられているように、新奇なビジネスは継続しにくくなりつつある。一方で深圳では、そのような規制は必ずしも必要とされておらず、比較的自由な環境は維持されていくのではないかと考えている。

●米中対立やコロナ禍での資金源の変化

　中国の新興産業については、その主な資金源が間接金融か直接金融かという大きな変化が、振り子のように揺れ動きながら発展している。2018年前後まで、中国では政府誘導基金だけでなく米国などの海外ベンチャーキャピタルも参入しており、企業がファンドから直接資金を得るという流れが形成されていた。

　しかし、米中対立やコロナ禍により、米国をはじめとする海外ファンドが撤退し、ベンチャーキャピタルのブームが終わり、消えてしまったかのように見える時期もあった。その代わりに、2年ほど前から、ベンチャー企業であっても間接金融である銀行融資を受けるという流れが見え始めていると報じられている。

　ただ、最近のヒューマノイドのブームに関しては、製造企業が盛んに市場で資金調達を行っている報道が見受けられる。ベンチャーキャピタルのような直接金融による投資が再び増え始めている兆しかもしれない。

●権威主義体制下でのイノベーションをどう考えるか

　権威主義体制とイノベーションの関係については、いくつかの有名な研究が行われている。例えば、ハーバード大学のDavid Yang教授は最近「専制主義2.0（Autocracy 2.0）」という論文を発表し、話題となった。同論文では中国は1980年代から2010年代初頭にかけて従来の「専制主義1.0」から「専制主義2.0」へと進化し、専制主義体制でありながらも経済領域には比較的ソフトな介入だけにとどめるとともに、中央政府が経済をけん引する役割も担っていたと説明している。Yang教授は、膨大な政策文書を収集してテキスト分析を実施し、地方から上がってきた政策要望に中央が対応するようなメカニズムが一定程度効果的に機能していたことを明らかにする研究も行っている。しかしながら、現在の習近平政権では「専制主義3.0」へと変化し始めており、「専制主義2.0」で評価していた要素がほとんど失われ、地方からの要望も政策文書ではほとんど見られなくなったという（※5）。

　確かに習近平政権は、特に2017年10月に始まった二期目以降、政権運営が大きく変化している。しかし、私個人はDavid Yangの分析ほどドラスティックに産業の活力が失われるような変化があったとは感じておらず、現在の中国にも依然として「専制主義2.0」の要素は残っていると考えている。中央としてはコントロールを強めたいという考えはあるが、コントロールを強くしすぎると産業の活力が失われるので、その間のせめぎあいが続いている。このような状態は改革開放以降ずっと続いているが、現在の状況はコントロールを強めようとする方向に寄りすぎる傾向があるため、今後の動向を注視していく必要がある。

　中国の事例は、権威主義体制の下ではイノベーションは起きにくいというような従来の考え方の反証事例と言ってよいと思うが、おそらく重要なのは政治体制よりも中央政府以外のアクターの自由度がどの程度確保されているかどうかだろう。各アクターの自由度が高いかどうか、また地方の相対的な自立性の高さ、といった点がイノベーションを生み出す要素になってきたからだ。

●近年の政府と企業の関係

　安全保障や統治の安定性に関わらない領域については、以前から自由闊達な経済活動が可能な余地があり、現在も大きくは変化していない。また、イノベーションを進めること自体が国防の強化につながる側面もあり、イノベーションの推進そのものも必要とされている。しかしながら、最近では一般の民間企業も安全保障や国家方針と無縁ではいられない部分が増えてきている。

　わかりやすい例として、中国政府が進めている企業改革の一つに、国有企業資本と民間企業資本を相互に出資して企業を所有する「混合所有制」がある。一般的には、国有企業をグループ化して持株会社を設立し、その会社に民間資本や外国資本を受け入れ、国有企業側が運営するというものである。同様に、民間企業に対して国有企業の持株会社が出資する形態も存在する。民間企業が国有企業やその持株会社からわずか数パーセントの出資を受けるだけでは、本質的な変化はないものの、少なからず影響は生じるとみられる。

　このような取り組みは民間活力を活用するという側面もあるが、現政権では国有企業を優遇しているとの評価は好まれないため、民間企業・民間経済も重要であるというメッセージを発信したいという側面もある。また、国が民間企業と目標を共有したいという目的も持ち合わせている。

●まとめ

　中国は地域や産業によって異なる特性を持つため、「チャイナ・イノベーション」の特徴を単純化して言い表すことは難しい。しかしながら、その中でも特に重要と考えられる点を挙げるなら、以下の三点になるだろう。

　第一に、権威主義体制の下での自由闊達な経済である。政治体制が権威主義であるか否かよりも、経済活動を担う企業などのアクターの自由度が、イノベーションにとって重要である。

　第二に、拡大する需要を前提として殺到する企業群である。製品・サービスに対する需要が拡大しているか否かが、政府の産業政策やイノベーションを生み出す環境を評価する基準として重要であり、その需要を背景に企業の旺盛な市場参入が行われ、イノベーションが生まれている。

　第三に、マーケットのニーズに合わせて社会実装を進めていくという発想である。マーケットのニーズに合わせて技術・製品の社会実装を進める点が、中国型イノベーションの典型的特徴として顕著である。

以上

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（※1） 「山寨」（さんさい；中国語：shanzhai）：中国語で模倣品やニセ物の意。もともとは山に囲まれた塞（とりで）や山賊のすみかを指す言葉であり、模倣品などが小さな場所や人目につきにくい場所で生産されることから、現在の意味へと派生。

（※2） 「垂直分裂」：1990年代以降、中国の家電製品市場で日本企業がシェアを落とし、中国企業が台頭した。その背景には生産体制の変化があり、中国企業では、従来の上流から下流の各工程・事業を一つの企業が担う「垂直統合」型の体制から、各工程・事業を別々の企業が担う体制へと移行した。丸川教授は、この現象を「垂直分裂」という言葉で説明。参照：丸川知雄『現代中国の産業――勃興する中国企業の強さと脆さ』中公新書、2007年。

（※3） 梶谷懐、陳光輝、三竝康平（2022）「政府系ファンドは中国企業のパフォーマンスにどのような影響を与えるか」RIETI Discussion Paper Series 22-E-110. 独立行政法人経済産業研究所（RIETI）.

（※4） Kajitani, K., Chen, Kh., Mitsunami, K. (2024). "How Do Government Guidance Funds Affect the Performance of Chinese Manufacturing Enterprises?" In: Kajitani, K. (eds) Innovation Promotion Policies and Institutional Reform in China. Springer, Singapore.

（※5） David Y. Yang（ハーバード大学経済学部教授）.（2024）. "China: Autocracy 2.0" NBER Working Paper 32993.

（インタビュー記事にある意見や見解は研究者個人のものであり、所属機関の見解を示すものではない。）

【聞き手・構成】
JSTアジア・太平洋総合研究センター
北場林（室長）、渡辺浩司（フェロー）