インドは学際的サイバー物理システムに関する国家ミッション（NM-ICPS）を通じて、全国の25のイノベーションハブで開発されている成果は、主要分野における国家イニシアチブを強化している。2022年1月24日付発表。

NM-ICPSの下で確立されたテクノロジーとテクノロジープラットフォームは、複数のセクターに影響を与えており、その1つは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関わる医療セクターである。

インド理科大学院（IISc）は、WhatsAppを介して送信された画像の胸部X線の分析を支援するAI（人工知能）プラットフォームを開発し、X線装置へのアクセスで医師を支援した。XraySetuと呼ばれるこのソリューションは、すばやく簡単に使用でき、携帯電話を介して送信される低解像度の画像を処理できるため、地方での検査が容易になった。機械学習アルゴリズムを使用して、肺の異常を示す患者レポートを作成しCOVID-19に対して陽性である可能性が高いかどうかを検査できる。

また、インド工科大学ボンベイ校（IIT―B）の科学者チームは、COVID-19をスクリーニングする手法を開発した。これにより胸部X線の新しいCOVID-19診断システムや、インドと国際的なCOVID-19D症例のオープンデータであるCOVBASEの開発につながった。

また、AmbiTagは、COVID-19、医薬品、血液サンプル、食品および乳製品、ワクチン等の輸送中に周囲の温度を監視する初めてのIoT（モノのインターネット）デバイスであり、インド工科大学ローパー校（IIT Ropar）と同校発のスタートアップ企業であるScratchNestの研究者によって開発された。これまではそのようなデバイスは国産品がなく輸入されていたが、研究所はAmbiTagの大量生産に向けて準備を進めている。

また、インド工科大学マドラス校（IIT―M） Pravartak Technologies Foundationと、ディープテクノロジーやエンジニアリングの5つの起業家スタートアップ企業によって立ち上げられたコンソーシアムが、I-STAC.DB（Indian Space Technologies and Applications Consortium Design Bureau）の下で設立され、迅速な衛星打ち上げ、センサー、6Gなどの次世代通信、衛星データ等の宇宙技術のためのエコシステムの構築に焦点を当てている。

このように、健康、教育、エネルギー、環境、農業等の技術ソリューションを促進するNM-ICPS　Industry 4.0は、トップ学術機関に設立された25のTechnology Innovation Hubs（TIH）を通じて成果が実装されており、全てのハブは、人を中心とした問題の解決策の開発に取り組んでいる。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部