インド科学技術省(MoST)は、MoSTが策定したガイドラインに基づき、国家量子ミッション(NQM)および学際的サイバーフィジカルシステムに関する国家ミッション(NMICPS)の支援対象となる先駆的スタートアップ8社を選定したことを発表した。

(出典：PIB)

発表はMoSTのジテンドラ・シン(Jitendra Singh)大臣によって行われた。ベンガルールを拠点とするQNu Labs社は、エンドツーエンドの量子安全異種ネットワークを開発することで、量子通信の進歩を先導している。同じくベンガルールのQPiAI India社は、超伝導量子コンピューターの構築に取り組んでいる。インド工科大学ムンバイ校(IIT-M)を拠点とするDimira Technologies社は、量子コンピューティングに不可欠な極低温ケーブルの開発に注力しており、インド工科大学デリー校(IIT-D)を拠点とするPrenishq社は、この分野の成長に不可欠な精密ダイオードレーザーシステムの開発に取り組んでいる。

量子センシングと量子計測の分野では、プネーのQuPrayog社が光原子時計と関連技術の革新に取り組んでおり、デリーのQuanastra社は先進的な低温学と超伝導検出器を開発している。一方、量子材料・デバイスの分野では、アーメダバードのPristine Diamonds社が量子センシング用のダイヤモンド材料を開発し、ベンガルールのQuan2D Technologies社が超伝導ナノワイヤ単一光子検出器を開発している。

これらのスタートアップは、最先端の研究、イノベーション、産業応用を育成し、インドを量子技術の世界的最前線に位置づけるというNQMのビジョンに合致しており、厳正な評価プロセスを経て慎重に選ばれた。

同大臣は、「量子科学のユニークな原理を活用することで、堅牢なサイバーセキュリティや安全な通信、高度な医療検査、気候変動との闘いなど我々の生活の様々な側面に革命をもたらします。これらのテクノロジーは単なる技術革新の道具ではなく、持続可能で気候変動に強い未来を確保するために不可欠な手段です」と述べた。

さらに、このような取り組みやプログラムをデリー以外のインド各地で開催することを提案し、量子技術や関連分野の進歩と若者が触れ合う機会を創造することのメリットについて言及した。

(2024年11月26日付発表)
サイエンスポータルアジアパシフィック編集部