台湾の陽明交通大学(NYCU)は2月22日、同校の歯学部が国際的な研究チームとの共同研究を通じ、歯周病などの口腔衛生問題と認知症との間に強い相関関係があることを裏付ける研究エビデンスを取りまとめたと発表した。この研究成果は、Aging Research Reviewに掲載された。

チアシュー・リン(Chia-Shu Lin)博士
(出典：NYCU)

歯学部非常勤教授のチアシュー・リン(Chia-Shu Lin)博士らNYCUの研究者が主導し、スウェーデンのカロリンスカ研究所(Karolinska Institute)とオランダのアムステルダム歯科学術センター(Academic Centre for Dentistry Amsterdam)の国際研究チームと共同で行われた今回の研究では、過去5年間に実施された28件の研究を体系的にレビューし、口腔衛生と認知機能障害との相関関係を分析した。

これらの研究の大半は、歯周病、口腔微生物叢とアルツハイマー病との関連に焦点を当てたものであった。その結果、重度の歯周病や広範囲にわたる歯の喪失といった重度の口腔衛生問題と認知機能障害との間に強い関連性があることを裏付ける研究エビデンスが増えていることが明らかになった。

しかし、高齢者の咀嚼機能など、その他の口腔の健康問題については、一貫した結論が得られていない。さらに、口腔の健康が、早期あるいは軽度の認知症の予防に役立つかどうかについては、確固たる研究エビデンスの裏付けは得られていない。

この点を踏まえ、リン氏は、口腔の健康と認知症との相関関係を単純化して因果関係として捉えるべきではないと強調、「これらの点を確認するためには、さらなる研究が必要である」と述べた。一方で、たとえ科学者が現時点では因果関係を明らかにできないとしても、口腔の健康は認知機能と重要な関係があることに変わりはないと指摘し、一般の人々の意識を高めることが重要との考えを示した。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部