コロナ禍によりデジタルニューノーマルが優勢となり、eコマース業界の成長が加速した。波に乗っている4つのテクノロジー商品を紹介する。

AsianScientist － eコマースはその開始以来、昔ながらの実店舗を絶え間なくじりじりと追い詰め、テクノロジーとロジスティクスの進歩と共に毎年着実に成長している。

昨年、パンデミックのため実店舗が閉鎖せざるを得なくなったとき、eコマースは世界の小売システムの中で不可欠な部分として地位を固め、世界中で4.2兆米ドル以上の売り上げを得た。小売業者は オンラインへのシフトをすぐに認識し、デジタルテクノロジーを活用して、急増する需要に対応するためにウェブサイトとビジネスプロセスを変容させた。

ビジネスをオンラインで行う場合、製品の分類、ユーザーエクスペリエンス、ウェブサイトの機能など 考慮すべき多くの要素がある。本記事ではビジネスに役立ち、既存のeコマース体験を改善するために設計された4つのテクノロジー商品を紹介する。

製品識別の自動化

企業が製品をオンラインで販売しようとするとなると、製品の分類という面倒な作業に直面する。これは、ウェブサイトで販売される製品に表示をつけて整理し、欠落している表示や仕様の間違いを特定するプロセスである。このような手作業は面倒で非効率的であり、長期的には規模を拡大できないことが多い。

手作業による数千の製品検査と分類時間を節約しようと、ニュージーランドの人工知能 (AI) テクノロジー企業は製品を自動的に分類し、製品属性情報を含めることができるソフトウェアを開発した。このソフトウェアはあらゆる企業の既存のインフラに組み込むことができ、100万を超える製品で使用され正確であることが証明されている。

このシステムは、生産性を向上させ人的エラーを削減するだけでなく、子供のおもちゃやベビー用品などについて適切な年齢を教えてくれる推奨システムを持ち、信頼性のあるデータを見込み顧客に提供する。また、欠落している表示や情報を特定することで、顧客が規制要件を確実に満たせるようにする。現在、このテクノロジーは市場で実用的なソリューションとして利用可能であり、企業顧客に使用され、愛用されている。

チャットボットと顧客サービス

企業がオンラインに移行すると、個人的な触れあいという重要な利点が1つ失われる。これはとても大切なことである。このニーズを満たすために、より便利で本格的なユーザーエクスペリエンスを実現しようと企業はチャットボットを採用している。ただし、人間の会話に匹敵し、複雑な質問に答えることのできるチャットボットを開発することは、依然として課題となっている。

シンガポールのある企業は、快適で親しみやすいショッピング体験を確保するためにAIを活用した多言語チャットボットプラットフォームを開発し、オンラインビジネスコミュニケーションの処理方法を変えた。市場にある既存のチャットボットとは異なり、このプラットフォームはディープラーニングモデルと自然言語処理テクノロジーを利用しており、回答はより正確なものとなる。

このチャットボットは完全な一体型ソリューションを提供する。例えば自動質問生成ツール、統合を改善する専用のフロントエンド／バックエンド／インターフェース、ユーザーの質問を予測するオートコンプリート機能などである。

チャットボットは、カスタマーサービスのサポートを提供したり、オンライン販売の問い合わせに答えたり、製品を推奨、保管、予約することができる。それだけでなく、そのプラットフォームはデジタルコンシェルジュとしても機能し、ロジスティクスを促進するクエリポータルとしても機能する。

戦略的調達のためのソリューション

オンラインであろうとなかろうと、変わらないことの1つとして強力なサプライチェーンの必要性が挙げられる。企業は商品を調達し、顧客に直接または間接のサービスを提供する。多くの企業にとって、より安価な商品を仕入れたり、調達プロセスや請求プロセスを自動化できれば、明らかに利益は大きくなる。

この目的のために、シンガポールを拠点とするあるフランス企業は、完全なデジタルトランスフォーメーション（DX）ソリューションを開発した。「source-to-pay process ：S2P（調達から支払いまで））の全プロセスを自動化するのである。

このシステムは上流プロセスである「source-to-contract ：S2C（サプライヤ評価から契約まで）」全体にわたって統合された体験を提供するため、顧客はサプライヤと調達に関する戦略をうまく定め、実行する役に立つ。また、統合データモデルを使用してサプライヤのすべての情報と活動を表示し、透明性とデータ視覚化のユースケースを改善し、リアルタイムでビジネスを管理することができる。

このテクノロジーは、ヘルスケア、eコマース、石油などのさまざまな分野で、生産性、トレーサビリティ、コスト管理を大幅に向上させることができる。サプライヤネットワーク全体をつなげ、複雑なプロセスを管理することで、請求回数を減らし管理リスクと財務リスクを軽減することもできる。

ポイント、シュート、製品

ほとんどの小売業者とブランドは、オンラインとオフラインの両方に存在する。しかしながら、それらの有形商品とデジタル情報は通常、サイロ化された状態にある。このギャップを埋めるために、シンガポールを拠点とするある企業はAIを利用した視覚認識ソフトウェアを開発した。このソフトウェアを使用すると、ブランド、メディアオーナー、イベント主催者、さらには小売業者でさえ、物理的な媒体と資産をインタラクティブ(双方向)プラットフォームに変換できる。

システムに保存されている画像や動画にカメラを向けるだけで、ユーザーはブランドが見て欲しいと考えるオンラインコンテンツに直接アクセスできる。スキャンのたびに、このテクノロジーはダッシュボードを通じて実用的な詳細情報と製品の概要を教えてくれる。

このテクノロジーを使用すると、QRコードを使用せずにすべての物理的な画像、製品、動画に双方向性を持たせることができる。これは企業と顧客の関わりに役立ち、マーケット担当者とコンテンツオーナーがビジョン主導の検索と対話を利用してオムニチャネル・デジタルエコシステムを構築できるようになる。