フィリピン科学技術省(DOST)は3月10日、DOSTのプログラムやサービスがフィリピンのレジリエンスや統合性、持続可能性に貢献しているかについての質問に、回答した71％が同意し、14％がどちらとも言えない、6％が同意しない、であったと発表した。

DOSTがソーシャル・ウェザー・ステーション(SWS)社に委託し、2024年12月に実施した調査によると、フィリピン人の10人に7人、もしくはフィリピン人の71％が国の科学技術を認識していた。直近の四半期に実施した同様の調査では、2024年7月の調査結果と比較して184％の増加が認められた。なお、2024年7月の調査前の1カ月間に科学技術に関するニュースや情報を聞いたり、読んだり、視聴したことのあるフィリピン人はわずか25％であった。

同調査では、フィリピン人のほぼ半数にあたる46％が、科学技術は社会にプラスの影響を与えると信じ、32％がどちらとも言えない、14％がマイナスの影響があると信じていた。また、科学技術が社会に良い影響を与えると信じるフィリピン人の割合は、18～24歳(60％)と大卒者(62％)の間で高くなっていた。これらの調査結果は、正味の合意を表すスコアが過去最高の+71を記録し、このスコアはSWS社が非常に強いとする区分に分類された。

DOSTのレナート・U・ソリダム(Renato U. Solidum Jr.) 科学技術相は、これらの結果を歓迎するとともに、「この調査は、科学、技術、イノベーション(STI)を通じて、フィリピンの人々にソリューションを提供し、機会を開く最前線に立つというDOSTの取り組みを確認するものです。私たちは、科学技術が社会でどのような利益をもたらし、包括的な開発に貢献しているかを理解してもらえるよう取り組んでいます」と述べた。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部