今年に入ってから、中国各地でドローンショーの開催が相次いでいる。2月9日には広東省深圳市竜崗区の上空で、2800機のドローンが編隊飛行し、音楽に合わせて光の軌跡を描いた。16日には重慶市の両江四岸エリアで、1万機が一斉に飛行するドローンショーが行われた。証券日報が伝えた。
沿岸都市から山間部の川辺まで、ドローンショーは文化観光の新たな目玉となりつつある。ドローンショーをメイン事業とする深圳大漠大智控技術有限公司の黄星氏は、「今年の春節(旧正月)期間中はニーズが高く、複数の都市でさまざまなショーが行われた」と説明した。黄氏によると、春節期間中、同社の上演回数は426回を超え、ショーに投入したドローンは延べ41万4204機に上った。中国国内に加え、海外からの需要もあったという。
業界関係者によると、数千機のドローンが密集した空域でミリ秒単位の同期飛行を行うには、3Dモデリング、経路計画、インテリジェントアルゴリズム、通信測位、空域管理、安全制御など複数の要素を統合的に運用する必要がある。
測位には北斗測位システムの高精度測位技術が用いられるケースが多く、編隊飛行の測位誤差をセンチメートル級に抑えるという。通信面では、5Gネットワークの低遅延を利用してミリ秒単位のリアルタイム制御が行われている。そのほか、花火やレーザーライトなどの搭載機器の活用が進み、表現手法も広がっているという。
黄氏は、「以前は単発イベントとしての効果が重視される傾向があったが、現在では都市の情報発信に組み込む動きが広がり、日常的な運営能力やコンテンツ更新、発信の効果が意識されるようになっている」と述べた。
産業の盛り上がりとともに、関連企業も技術革新を続けている。深圳大漠大は2025年にドローン群の自動制御システムV4を開発し、「ドローンポート型の自動集群・急速充電」の商用化技術を活用している。また、車載式ドローンショーシステムのソリューションも開発し、無人化操作、群制御、迅速展開を特徴とする運用形態を提案している。
黄氏は、「低空が新たなデジタル発信シーンになりつつある。ドローンの強みは、安全性、環境適合性、再利用可能性、プログラム可能な表現力にあり、一定のメディア的属性を備えている。一部の都市イベントではすでに重要な視覚表現手段となっており、将来的には花火や照明などと融合しながら発展していくだろう」との見方を示した。

(画像提供:人民網)