2026年10月13日-10月16日

2026年10月16日

　中国では、人工知能（AI）を活用した減量支援サービスが会社員の間で人気を集めている。食事の写真から摂取カロリーを計算したり、運動を管理したりするほか、利用者に報奨金を提供するアプリもある。上海市の金融会社に勤務する王璐さんは、毎日、食事の前に写真を撮り、数分かけて摂取カロリーを計算している。工人日報が伝えた。

　仕事のペースが速く、日常的に運動する機会も少ないことから、中国では体重や健康に不安を抱く会社員は少なくない。

　減量支援サービスには、スマートフォンの画面を見ながら運動したり、ビッグデータをもとに自分に合った献立を提案してもらったりする機能もある。こうしたサービスの利用が広がる一方、専門家は「AIを活用した減量は健康管理を始めやすくするが、あくまで補助的なものであり、医師の診断に代わるものではない」と注意を呼びかけている。

　AIを活用した減量支援サービスでは、食事の写真から食品のカロリーを推定したり、身長や体重などのデータを入力して減量のアドバイスを受けたりできる。また、AIが提示する運動プログラムに従って運動し、その実施状況を記録する機能もある。一部のアプリには、報奨金を提供する仕組みや、毎日の記録を促す機能があり、利用者が食事管理や運動を継続できるよう工夫されている。

　江蘇省で働く周周さんは、「AIを活用した減量を56日間続け、5キログラム減量した。1000元（1元＝約24円）余りの報奨金も受け取った。アプリから毎日の運動や食事管理を促されるし、報奨金も励みになって、毎日記録をつけようという気持ちになる」と話す。

　王さんが重視するのは費用面だ。「ジムでマンツーマンの食事指導やトレーニングを受けると、1回400～500元ほどかかる。病院で医師に相談するにも時間がかかる。AIを活用した減量支援サービスは通常無料で、24時間いつでも利用できる。休憩時間や空き時間に食事や運動を記録したり、トレーニングしたりできる」と話す。

　こうした減量支援サービスが人気を集める一方で、問題点も明らかになりつつある。

　中国人民解放軍総病院第八医学センター栄養科の左小霞主任医師は、「AIによる健康状態の把握には限界があり、体が発する危険信号をすぐに捉えることは難しい。AIを活用した減量では、体重が何キログラム減ったかという数字ばかりに関心が向き、体に不調が生じていないかどうかに注意が向かなくなることが問題だ」と指摘する。

　左医師はさらに、「AIは諸刃の剣だ。適切に使えば健康管理の効率を高められるが、使い方によっては健康に悪影響を及ぼす可能性もある。AIが担うのはあくまで健康状態の記録や把握、支援であり、診断や処方は医師が行うべきだ。毎日の食事内容や体重の変化、歩数をAIで記録するのはよいが、病気については専門の医師の診断を受ける必要がある」と述べた。

（提供元：人民網）

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