第52回アジア・太平洋研究会 －科学技術イノベーションを巡る最新事情－
科学技術振興機構 アジア・太平洋総合研究センター×日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所
関係者各位
平素は格別のお引き立てを賜り、厚く御礼申し上げます。
さてこの度、科学技術振興機構 アジア・太平洋総合研究センターでは、日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所と共に、第52回アジア・太平洋研究会をオンラインにて開催いたします。
皆様のご参加をお待ちしております。
【演 題】「アジアのワンヘルス：中国・ラオス・日本の事例」
【講演要旨】
人獣共通感染症が世界的に大きな社会経済的影響を与えることになったことを背景に人・動物・環境の「健康」を統合的にとらえる「ワンヘルス」アプローチが国際機関や学術界で提唱されている。
本講演では2025年にアジア経済研究所から出版された『アジアのワンヘルス―人・動物・環境の健康をめぐるリスクとガバナンス』*から、中国（野生動物保護法）、ラオス（感染症）、日本（獣害）の事例を中心に報告を行う。
*こちらもあわせてご参照ください： IDEスクエア・コラム「ワンヘルス」
大塚 健司（おおつか けんじ）氏
日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所 新領域研究センター長
略歴
筑波大学大学院生命環境科学研究科博士後期課程修了、博士（環境学）。
1997年～99年北京大学環境科学センター（持続発展研究センター）にて客員研究員。
中国・東アジアの環境問題、水・環境・流域ガバナンス、持続可能性課題をめぐる越境的協働実践などについて研究。
著書に『中国水環境問題の協働解決論―ガバナンスのダイナミズムへの視座』（単著、晃洋書房、2019年）、『中国・淮河流域と貴州省石漠化地域を歩く』（共著、成文堂、2024年）、Interactive Approaches to Water Governance in Asia（編著、Springer、2019年）、『アジアの生態危機と持続可能性―フィールドからのサステイナビリティ論』（編著、アジア経済研究所、2015年）など。
蒋 宏偉（しょう こうい）氏
国立環境研究所 環境リスク・健康領域主任研究員
略歴
東京大学大学院医学系研究科博士後期課程修了、博士（保健学）。
東南アジア大陸部・南中国における農村開発・環境影響と住民健康への影響などについて研究。
論文及び著書に、"Association between physical activity and activity space in different farming seasons among rural Lao PDR residents," Tropical Medicine and Health 49: 73（共著、2021年）"Factors contributing to the pre-elimination of malaria from Hainan Island, China, 1986-2009," American Journal of Tropical Medicine & Hygiene 109(5)（共著、2023年）、Population Dynamics and Livelihood Changes of Small-Scale Societies in Laos, International Perspectives in Geography (IPG, volume 22)（共編著、Springer、2025年）など。
藤田 香（ふじた かおり）氏
近畿大学 総合社会学部教授
略歴
神戸商科大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、博士（経済学）。
日本、中国の環境問題をはじめとした地域課題解決に向けての調査研究をおこなっている。
著書に『環境税制改革の研究：環境政策における費用負担』（単著、ミネルヴァ書房、2001年）、『中国・淮河流域と貴州省石漠化地域を歩く』（共著、成文堂、2024年）、『貧困・環境と持続可能な発展 : 中国貴州省の社会経済学的研究』（共編著、晃洋書房、2011年）、『テキストブック現代財政学』（分担執筆、有斐閣、2016年）、『Governing Low-carbon Development and the Economy — Multilevel environmental governance for sustainable development（同、United Nations University Press、2014年）、『環境政策のポリシー･ミックス』（同、ミネルヴァ書房、2009年）など。
記
日 時： 2026年3月16日（月） 15:00～16:45 日本時間 (15分前からZoom入室可能)
開催方法： WEBセミナー（Zoom利用）
言 語： 日本語
参 加 費： 無料
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＜お問い合わせ先＞
科学技術振興機構アジア・太平洋総合研究センター
アジア・太平洋研究会事務局
E-mail：
