インド政府首席科学顧問室(Office of the Principal Scientific Advisor(PSA))は、「インドにおけるネット・ゼロの実現に向けたエネルギー転換の同期化」と題された報告書発表の会議を開催したことを伝えた。4月3日付け。

会議は4月3日、ニューデリーで行われた。この報告書は、インド原子力公社(Nuclear Power Corporation of India Ltd(NPCIL))による一部資金援助のもと、インド政府首席科学顧問室からの受託研究プロジェクトの一環として、インド経営大学院(IIM)アーメダバード校が作成したものだ。

インド国立革新機構(NITIAayog)メンバーのV.K.サラスワット(V. K. Saraswat)博士、インド原子力エネルギー庁(DAE)長官兼原子力エネルギー委員会委員長(AEC)のA.K.モハンティ(A. K. Mohanty)博士らの出席の下、PSAのアジェイ・クマール・スード(Ajay Kumar Sood)教授が発表した。この報告は、インドが人間開発指数(HDI)を高めるためのエネルギー必要量、達成までの道筋、2070年(ネット・ゼロ目標年)までのエネルギーミックスの予測、その他の課題と機会(再エネ統合、重要鉱物の需要、天然ガス等資源など)の評価などに関する疑問に答えることを試みている。

(出典：いずれもPIB)

報告書の主な結論として、ネット・ゼロを達成するための特効薬はなく、移行のためには様々な技術を共存させ、複数の道筋を用いる必要があると言及されている。

スード教授は、「この報告は、関連するすべての関係者によって真剣に受け止められ、クリーンエネルギーにおける我々の計画に役立つと固く信じています」と述べ、会を締めくくった。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部