2024年07月
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深海ミッション、独自の計画を持つ6か国目を目指す インド

インド地球科学省(MoES)は6月16日、MoESの100日行動計画を議論する会議の議長であるジテンドラ・シン(Jitendra Singh)大臣が、インドは独自の深海ミッションを持つ6番目の国になることを表明したと発表した。

(出典:PIB)

科学技術相(独立担当)や地球科学相(独立担当)、首相府閣外大臣(MoS PMO)として原子力省や宇宙省、MoS人事、公共苦情、年金を担当するシン大臣は、インドの深海ミッションの進展と、インドがこの偉業を達成する数少ない国の一つであることに誇りと喜びを示した。

海洋とそのエネルギーに依存して生計を立てる人々を力づけるため、同大臣は柔軟性のあるブルーエコノミーの実現に取り組むよう関係機関に求め、深海ミッションの全体像を描いた上で、「ミッションは鉱物探査に限定せず、海洋科学の発展、動植物相の探査、海洋生物多様性の保全など多岐にわたります」と述べた。

同大臣は、インド国立海洋技術研究所(NIOT)が開発した水深6000mまで潜航可能な深海探査艇Matsyayaan 6000の開発と現在の進捗状況を評価し、港湾整備の第1段階を2024年9月までに完了させること、その後の試験を2026年までに完了することを関係者に通達した。

さらに、インド宇宙研究機関(ISRO)と協力し、極限の圧力に耐えるチタン製の船体の開発の成功について称賛した。緊急事態に対処するため、72時間潜水しても浮力を保つ自己浮力の技術に関する開発について質問を行い確認した。また会議は、深海探査艇が海底に到達する4時間の降下についても大きな話題となった。

「深海ミッションは、インド経済の全体的な成長に大きく貢献する可能性があります」と同大臣は述べ、深海ミッションがインド洋海底の動植物相や深海探査、レアアースの商業開発、金属・多金属ノジュールの探査と発見に多大な影響を与えると期待を寄せ、科学者や政府関係者に対して、自国の技術と能力を開発し、諸外国への依存を低減するよう指示した。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部

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