台湾の陽明交通大学(NYCU)は9月24日、チーホン・リン(Chi-Hung Lin)学長らが台湾経済部(MOEA)の招待を受け、8月に東京で開催された「2024年台日科学技術対話」に参加したことを報告した。

NYCU はこの会議で、学術および技術分野における台日協力の成果を共有した。
(出典：NYCU)

リン学長のほか、NYCUの台日交流推進室長を務める寒川誠二教授、同大の卒業生で著名なベンチャーキャピタリストのチュンホ・タイ(Chung-Ho Tai)氏らが台湾経済部トップの率いる代表団に参加し、自由民主党半導体戦略推進議員連盟の甘利明会長をはじめ、日本の主要産業界および政府の代表と実りある議論を行った。

リン学長は、北海道大学や熊本大学、九州大学など日本の大学とNYCUとの幅広い協力関係を紹介し、学術・技術交流の成功例を披露した。同氏はまた、イノベーションのための多国間プラットフォームの育成を目的とする「大学コンソーシアムに基づく国際共創プラットフォーム」を提案し、参加者全員から強い支持を得た。

「AIと半導体が急速に進歩する中、国境を越えた大学ベースの共創プラットフォームの確立は、台湾の技術的リーダーシップを強化し、グローバルな影響力を高め、次世代の技術人材を育成するためのカギとなる」とリン学長は強調した。

さらに、NYCUに長年勤務している寒川教授が台湾の学術研究環境についての洞察を提供したほか、タイ氏が台湾の半導体製造の実力と、特に集積回路(IC)設計やAIの応用といった分野における日本の技術との潜在的な相乗効果について詳細な議論を行った。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部