米スタンフォード大学ショレンスタインアジア太平洋研究センター(APARC)は10月29日、環太平洋サステナビリティ対話(Trans-Pacific Sustainability Dialogue:TPSD)の第3回年次会議がスタンフォード大学で開催されたことを報告した。

APARCと潘基文財団が10月10日・11日に共同開催したこの会議は、アジア開発銀行(ADB)、韓国の梨花女子大学校(Ewha Womans University)、フィジー競争消費者委員会、韓国環境研究院(KEI)、韓国外務省、スタンフォード大学自然資本プロジェクト(NatCap)等の複数の共催者の支援により実現した。会議には、スタンフォード大学とアジア太平洋地域の社会科学研究者や科学者、政策立案者、民間・公共セクターの専門家らが参加した。

今年の年次会議では、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の目標9が掲げる強靭なインフラの構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進、イノベーションの推進に重点が置かれ、ベストプラクティスを検証するとともに、高・中所得国と低所得国の格差を最小化するために緊急に介入が必要な分野を特定した。

初日は、高等教育と持続可能なイノベーションにおける世界的リーダーの役割に関するセッションを皮切りに、気候変動外交、強靭なインフラと持続可能な産業化、エネルギーインフラ開発のための資金調達をテーマとするセッションが行われた。

2日目には、専門家パネルと一連の新進リーダーワークショップが開催され、新興のグリーンテクノロジーと持続可能な産業化を促進するために必要な経済的・政治的イノベーションを中心に議論が交わされた。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部