インド科学技術省(MoST)は1月9日、ゲノミクスやバイオテクノロジー、予防医療を基盤として、遺伝性疾患や希少疾患における早期診断、費用負担の軽減、個別化治療を重視する医療体制を推進していると発表した。

ジテンドラ・シン(Jitendra Singh)科学技術相は、ハイデラバードにあるDNAフィンガープリント・診断センター(CDFD)を訪問し、国家技能開発センター「SAMARTH」の定礎式と、iDeA-NA BRIC-CDFDテクノロジーインキュベーターの開所式に出席した。

(出典：いずれもPIB)

同相は、インドが過去数十年にわたり感染症対策を中心に医療体制を整備してきた一方で、現在は分子診断やゲノムシーケンシング、個別化医療が医療提供の中心となる段階に入っていると説明した。また、CDFDのような研究機関が、研究成果を実際の医療につなげる上で重要な役割を果たしているとした。

さらに、インドでは大規模ゲノムシーケンシングや小児遺伝性疾患プログラム、血友病分野での研究など、ゲノミクス主導の取り組みが進展していると述べた。これらの取り組みは、同じ疾患であっても患者ごとに異なる治療方針が必要となる医療体制への対応を進めるものだとしている。

希少疾患については、2021年に導入されたインド初の希少疾患対策国家政策が、科学的知見を政策に反映させた政府の姿勢を示す転換点であったと説明した。また、伝統医学省(Ministry of Ayush)を通じた伝統医療の制度化や、ヨガを含む予防医療の活用についても言及した。

このほか、バイオテクノロジー分野ではスタートアップ数が増加しており、バイオテクノロジー研究イノベーション評議会(BRIC)の設立によって、研究機関間の連携や産業界との協力が強化されていると述べた。

サイエンスポータルアジアパシフィック編集部