中国の研究人材育成に対する米国の影響（５）
米国における中国人留学生・研究者が受ける影響と中国の研究人材育成の方向

白尾隆行（JSTアジア・太平洋総合研究センター　元副センター長）　2026年05月27日

　第1次トランプ政権以来、米国では移民・安全保障をめぐる様々な政策が講じられ、その影響は留学生や研究者に止まらず、米国社会の深部まで及んでいる。とりわけ、中国人留学生・研究者に関しては、ビザ審査の厳格化、研究費や研究機会の制約、外国人に対する審査・監視の強化、さらには米中対立の先鋭化に伴う大学や社会の雰囲気の悪化など、否定的な影響が重層的に指摘されてきた。本稿では、こうした米国の対中政策を網羅的に整理するのではなく、中国の研究人材育成にどのような影響を与えているのか、また、それに対して中国政府がどのような政策的方向を示しているのかについて焦点を当て、いくつかの特徴的な点を整理する。

米国への中国人留学生の動向

　米国への中国人留学生数は2024年から翌年にかけて約4％減少した。特に学部生の減少が顕著である。この傾向は、たとえば米国務省の「Monthly Nonimmigrant Visa Issuance Statistics」における中国本土での学生（F-1）ビザ発給件数にも表れている。中国本土以外からのビザ申請もあるため全体像を完全に反映するものではないが、動向を把握する指標としては示唆的である。2026年5月現在、25年9月までの統計しか発表されていないが、図1に示すとおり第二次トランプ政権発足直後は前年並みの水準を維持していたものの、25年5月のビザ審査の一時停止以降は前年を下回る傾向が続き、新学期直前の8月に一時的な増加が見られた。2025年年初から9月までの発給数は52,075件で、前年同時期の73,728件に比べて約2万件減少している。

　一方、トランプ政権との軋轢があるとされるハーバード大学では、2025年秋学期入学の中国人留学生数が前年比4.5％増の1,452人（前年は1,390人）となった。同校大学院（Graduate School of Arts and Sciences）でも若干の増加が見られ、コロナ禍前の水準に近づいている。これは、中国人留学生のエリート大学志向が強いことを示している。

　比較対象として、英国など中国人留学生の留学先として人気の高い国の動向を見る。

　英国内務省によれば、2025年末までの中国人給費留学生へのビザ発給件数は、前年から約2万人減少し、89,282件となった。一方、ケンブリッジ大学を含むエリート大学24校で構成されるラッセル・グループ大学全体では、2026年1月までの入学出願数が前年比約10％増の34,380件に達している。なお、ラッセル・グループ大学における中国人留学生の比率は20％を超える一方、それ以外では9％以下であることを踏まえると、中国人留学生のエリート大学への集中と考えられる。

　オーストラリア内務省によれば、2024/25年の中国人留学生へのビザ発給件数は77,969件となり、コロナ禍前を上回った2023/24年の80,024件から若干減少した。コロナ禍以降は約8万人に伸び、コロナ禍前を凌ぐ水準に達していたが、最近ではオーストラリア政府が留学生の総量規制を始めたこともあり、上記減少の背景が複雑化している。

　カナダでも中国人留学生へのビザ発給件数は、コロナ禍以降減少傾向が続き、2025年は46,375件と、前年の56,355件を下回っている。

　こうしたコロナ禍やトランプ政権の政策の影響もあり、米国をめぐる国際的な人材交流に変化が見られるが、中国人留学生は、大学院レベルを中心に一定規模を維持しており、一部のエリート大学は依然として強い魅力を保っているといえる。

在米の中国人研究者の動向

　在米中国人研究者の動向をタイムリーに把握することは難しいが、Open Doorの最新情報によれば、コロナ禍で減少した研究者数はやや回復傾向にあり、中国人OPT（任意実務訓練）取得者も同様に微増している。優秀な中国人研究者の帰国事例が注目される一方で、在米中国人研究者は依然として一定規模を維持しているとみられる。

　論文生産性に着目すると、前回コラム で示したとおり、「Science」および「Nature」への論文投稿データからは、在米中国系姓研究者の中国本土の研究者との共著が減少していることが確認される。一方、図2が示すとおり、在米中国系姓研究者を第一著者としてこれら2誌に発表する論文数は漸増しており、在米中国系姓研究者の研究活動そのものは依然として活発で、高水準の研究成果を生み出していると評価できる。

米国における中国人研究人材パイプライン

　米国における中国人留学生・研究者の動向は以上のとおりであるが、単に全体の人数の推移を追跡するだけでは、今後、米国の政策がもたらす影響を分析する上で十分ではない。この影響を見極めるためには、中国人留学生・研究者が通るいくつかの経路に分解して「研究人材パイプライン（research talent pipelines）」として具体的に特定することが不可欠である。この研究人材パイプラインは、中国にとっては自国の研究人材の育成であり、また、米国にとっては自国の研究エコシステムに必要な人材を確保する有効な手段となっており、ウイン・ウインともいえる関係をもたらしている。

　具体的には以下の5つの研究人材パイプラインを特定する（括弧内は、動向把握に必要な関係情報の例を示す）。

①　中国本土から米国大学の学部のSTEM系学科に留学するパイプラインおよび関係情報（例：学科別学生数等）

②　中国または米国の大学学部卒業後、米国大学院のSTEM系学科の修士課程へ進学するパイプラインおよび関係情報（例：学科別学生数等）

③　②から、あるいは中国の大学のSTEM系学科の修士課程を修了して米国のSTEM系学科で博士課程に進学し、博士号を取得するパイプラインおよび関係情報（例：学科別学生数等）

④　③からOPT等を取得して米国に滞在し、あるいは中国の大学のSTEM系学科で博士課程を修了して米国に渡米し滞在するパイプラインおよび関係情報（例：滞在希望者数（率）、滞在者数等）

⑤　グリーン・カード等を取得して長期滞在へ移行するパイプラインおよび関係情報（例：大学・研究機関および滞在者数等）

　現時点では、①については、Open Doorsで入手可能である。②については、米国大学院へ進学する者は相当数に上ると推測されるものの、中国・米国いずれについて学部卒業後の修士課程進学率に関するデータは限定的である。これに対し、③については、米国のSTEM系学科の博士号取得者の動向は、National Center for Science and Engineering Statistics（NCSES）等の情報で把握可能である。ただし、中国の大学で博士号を取得して渡米する中国人留学生またはポスドクのデータも限定的である。また、④についてはNCSESで提供している。ただし、これらのデータは5年滞在希望者の率のみの情報である。④のうちOPT等の情報は、US Custom and Immigration Service（USCIS）のサイトで入手可能である。⑤についてはタイムリーとは言えないがOpen Doorの情報が利用可能である。なお、中国の大学・研究機関から米国の機関へ移籍する研究人材パイプラインについては、具体的な動向を把握することは難しい。また、米国から中国へ帰国するポスドク・研究者といった動きも重要なパイプラインであるが、その量的把握は現時点では困難である。

　以上のような限られたデータではあるが、これまでの傾向から見ると全体の人数としては、以下の動向が予想される。

　中国国内の双一流大学の水準向上、これに伴うトップ大学における留学者数の減少傾向、中国の家庭における経済的負担軽減志向、さらにはアジア主要国による中国人留学生の誘致強化などの複合的要因により、米国の大学学部レベルへの留学生数（上記①に相当）は一定水準まで減少する可能性が高い。一方で、両国の大学の学部卒からの米国大学院、とりわけ博士課程への進学者数やOPT取得者数（上記④に相当）は、下記のOPTの見直しの結果にもよるが、概ね横ばいまたは微増で推移すると考えられる。ただし、大学院生やポスドクのエリート校志向は一層強まると予想する。また、在米中国人研究者数（上記⑤に相当）も当面は約2万人規模で推移し、とりわけ研究生産性の高い研究者が長期滞在を継続するとみられる。

米国政府の当面の政策変更が与える影響

　現在、本稿に関連してとりわけ注目される米国の政策課題は、OPT制度の見直しと学生・訪問研究者ビザの有効期限である。OPTは学業修了前後の一定期間において、専攻分野に関係する実務経験を得るための就労を留学生に認める制度であり、USCISが許可する。通常12ヶ月であるが、STEM系学科の学部生や大学院生はさらに24ヶ月の延長が認められる。この制度は、米国での実務経験を得る貴重な機会を多くの留学生に提供しており、2025年9月にNAFSA（Association of International Educators）が行った調査では、「OPTが存在しなければ米国に留学しなかった」と回答した者が54%に達している。米国の大学、研究機関、ハイテク企業にとっては、高度人材を確保する有効な制度であるが、米国内では、この就労が国内の労働者の雇用機会を圧迫しているという根強い批判がある。トランプ政権になってからは、議会の関与なく付与された違法な権利であるとして疑問の声が大きくなり、国土安全保障省（DHS）は2026年3月、米国労働者への影響、国家安全保障および適切なプログラムの管理等の観点からOPT制度の再検討を開始しており、管理・監督の強化等の制度変更、さらには制度廃止の可能性がある。2026年4月末には一部の議員からは、連邦政府に対して制度見直しを急ぐよう声が上がっている。

　また、現在は学生ビザ（F-1）および訪問研究者ビザ（J-1）には、滞在期間の上限は設けられていないが、この制度は1990年代初期に導入されたもので、学術研究は本来予測不能であるという考えに基づいている。しかし、このビザについても、安全保障上の懸念や滞在管理の適正化、さらには他の期限付きビザとの整合性の確保などの観点から見直しの必要性が指摘されている。2025年8月、DHSは、これに有効期限、たとえば4年の期限を設ける提案をした。2026年5月現在、この提案はまだ実行には移されていない。仮に実行された場合、学生や訪問研究者の滞在延長の手続きなどに伴う時間的、経費的な負担の増大、USCISによる審査の厳格化による拒絶により、学業または研究活動の不確実性が高まることになる。

　上記の米国の政策が、国籍を問わずより優秀な人材を獲得できるか、という広い文脈で検討されるのであれば、研究人材パイプラインも従来と変わらずに維持される可能性はある。しかし、2025年末に発表された国家安全保障戦略では、「米国の労働者を守る」という考えが前面に出ており、研究人材パイプラインに影響を与えることは避けられないだろう。なお、この影響は、中国人留学生・研究者に限らず米国の研究人材を支えているとされるインド人、韓国人にも及ぶものである。

中国政府の国際交流活動に関する方針と研究者の行動

　中国の研究人材育成に関わる政策を理解する上では、政府の国際交流活動に関する基本的な方針を押さえておく必要があると考える。

　中国政府は、近年「対外開放」と「国際協力」の重要性を繰り返し強調している。習近平総書記は、2023年2月の中央政治局第20期第3回集団学習会における演説において、基礎研究の強化こそが科学技術強国を築く唯一の道であると述べ、海外の優秀な人材の積極的な導入と主導的役割を担う科学技術人材の育成の重要性を指摘している。これを受け同年5月、丁薛祥副総理が、科学技術分野における包括的な国際協力の推進を提唱し、人材、技術、資本、データなどの円滑な流動の促進を掲げた。さらに、2024年7月の中国共産党第20期中央委員会第3回全体会議（20期三中全会）の決定においても、「ハイレベル教育の開放の推進」や「海外人材導入に対する支援・保障メカニズムの改善および国際競争力のある人材システムの形成」などが掲げられた。

　2026年3月に制定された「国民経済と社会発展の第15次五カ年計画」（2026～2030年）では、「対外開放の拡大」の政策順位が第14次五カ年計画の第9位から第5位へと引き上げられている。この時期には、科学技術部を中心に「国際協力に関する行動計画」も策定されており、制度的整備が進められている。加えて、近年では海外から優秀な研究者を招聘するプログラムが、給与や研究費を含めて大幅に拡充されるとともに、大規模研究施設の外国人研究者への開放など、具体的な施策が展開されている。

　この中国の「対外開放」に関する取り組みは、地方政府、大学、研究機関が知恵を絞って競争しているとみられる。例えば、外国人研究者の招聘、国内外での国際ワークショップの開催、主要海外大学との協力枠組みと研究拠点の構築、大規模研究インフラの対外開放と国際共用など、多様な手段を講じて、知識獲得とネットワーク形成が図られている。

　この「対外開放の拡大」は、米国がこれまで世界の人材を吸収し、イノベーションを主導してきた原動力でもある「魅力あるアリーナ」の形成に倣うものでもあり、今やドンロー主義といわれるほどの内向きを標榜する米国に対抗して中国は、自らの開放性をアッピールしているといえる。

　しかし、一方で足下をよく見てみる必要がある。20期三中全会決定では、「大学、科学研究機関、科学技術協会間の対外専門家交流・協力の管理メカニズムの最適化」も提起されているが、この決定事項が具体的にどのように実行されているのか、注目すべきである。中国本土の研究者へのインタビューからは、研究者は国際的ネットワークを維持しつつも、機微なデータや研究インフラに関わる国際協力については、研究機関が主導して組織的に管理する、いわば「管理された国際協力」が進められていることが示唆されている。

　研究協力の実態の一端を表すNature Indexの指標をみると、中国人著者のみで構成される論文の比率が、2015年の75％から2022年には82％へと上昇しており、国際共著の比率が相対的に低下している。近年、先進主要国では国際共著の比率が高まっていることを考慮すると、対照的な動きである。ただし、この現象は必ずしも国際協力の軽視を意味するものではなく、高水準の研究成果を生み出すパートナーが中国国内に存在することの表れとの見方もできる。

　また、Australian Strategic Policy Institute（ASPI）の報告書では、米中間の研究協力は2019年以降減少傾向にあり、両国間のデカップリングが進行していると指摘されている。米国の研究者との共著としてみると、2023年には減少に転じている。さらに既に述べたとおり、「Science」および「Nature」に掲載された論文データでも、在米中国系姓研究者と中国本土の研究機関との共著比率は低下している。

　こうした現象は中国の研究界における単なる「内巻（内向化）」の結果なのか、あるいは政策的・制度的な「働きかけ」によるものなのか、現時点ではわからない。例えば、習近平総書記が、研究の着想と成果発表の双方が海外に依存する「両端海外」の状況に懸念を示したことの関連も考えられるが、様々な背景がありそうである。上述の足下の状況から見ると、中国は、対外開放、国際協力の推進という方針を堅持しつつも、そのあり方そのものを再定義し、「開放（openness）」の概念自体を変容させつつある可能性が示唆される。「開放」と「管理」を組み合わせた形態こそが「中国式の対外開放」の特徴であろう。

　米国への留学生・研究者の派遣を通じた研究人材の育成についても、このような再定義の文脈から捉え直す必要があると考える。

新たな「開放政策」の下での中国の研究人材育成の方向

　米中間の研究人材の獲得をめぐる競争は、研究力の観点から見れば、基本的にゼロサム的な側面を有している。これまで中国人をはじめとする外国人研究人材が米国のイノベーションを支え、その国際競争力の重要な源泉となってきたとの見方は、米国内でも根強い。しかし、トランプ政権が、移民政策や経済安全保障政策の観点から留学生や研究者を何らかの形で制限する方向に進むことになれば、上述の研究人材パイプラインに関連して予想した以上に量的、質的な変化が起こりそうである。「中国式の対外開放」の姿勢の影響も加わってくるであろう。

　果たして中国はどのような方向に向かおうとしているのであろうか。

　中国の研究界がすべての分野で質的にも量的にも十分な人材を揃えることは、絶えず進歩する科学の世界では考えられない。つまり、世界とは絶えずつながっている必要があり、米国の人材育成システムや研究エコシステムを引き続き活かすことが、中国の利益にかなうと考えているはずである。

　また、米中がそれぞれ保護する、あるいは獲得する必要がある知識や技術は、時に非対照を成している。すなわち、米国が守りたい知識、技術は中国が必要としている知識、技術でもある。したがって、中国にとって目的とする知識、技術を得る機会が減少する方向で米国の政策が変更されるとなれば、中国としては、自国が目的とする知識、技術を得る機会を主導して増やせるよう研究・人材交流プラットフォームの構築に力を入れるであろう。

　このような研究・人材交流プラットフォームを主導する中で研究人材パイプラインのあり方にも変化が生じると考えられる。留学生・研究者の意志に任せて数多く派遣し、必要な知識・技術を獲得する段階が終わり、一定の目的の下、より少数であっても厳選された人材をより的確な大学・研究機関に派遣する方向へと舵を切る可能性が高い。米国への中国人留学生が全体として減少する一方で、ハーバード大学への中国人大学院入学者数が増加していることは、このことを象徴している。つまり、より目的を絞った研究人材パイプライン（targeted pipeline）への再編が始まっていると予想される。

　一方、米国が引き続き科学技術・イノベーションを主導するため、トランプ政権が志向する制限的な政策に対して、全面的な閉鎖ではなく、「スマートな開放（smart openness）」をとるべきであると主張する識者も存在する。この主張は、開放と規制をいかに両立させるかという課題への対応を意図したものであり、いわゆる「small yard high fence」を研究・人材分野においてどのように具体化するかという問題と密接に関わっている。研究人材パイプラインについては「明確なガードレールの下で選別されたパイプライン（curated pipeline with clear guardrails）」という概念が提示されている。依然、政策提言の段階に止まっており、具体的な制度設計には至っていない。目的や具体的実施方法は異なるであろうが、上記の「中国式の対外開放」や「管理された国際協力」に通じるところがある。トランプ政権の政策がどのような形で具体化されるか、それに対して中国がどのように対応するか、注目には値するが、管見する限り中国の動きはすでに始まっていると見る方が妥当であろう。

　この中国の動きは、政策や方針として明示されることはないであろうから、実態の経時的な比較によってしか把握できないと考える。研究人材パイプラインの動向把握に必要な関係情報として上記に米国の例を一部示したように、我が国を含む主要国の高等教育・研究機関が留学生・研究者の国別、受入機関別、大学院コース（修士、博士）別および部局別、専攻別の入学者・在籍者数等の統計をとり、このデータセットから変動を捉えることが重要である。現状では、全体像を描くという意味で十分な統計がとられているとはいえない。関係国および関係機関がこれらのデータを経時的かつ詳細に把握、分析する実証的な調査研究を行い、全体像を構築しながら、個別の対策に役立てていく必要がある。関係国および関係機関が情報交換や共同調査を行うことも有意義と考える。

　中国国内の大学・研究機関における研究人材育成においては、優秀な外国人研究者や海外から帰国した中国人研究者が、すでに重要な役割を果たしていると考えられる。詳細な把握はできないが、ここにも重要な研究人材パイプラインがある。すでに述べたように中々困難ではあるが、今後、さらに視野を広げて幅広い研究人材パイプラインを特定していき、より全体を表す姿を描いていく必要がある。

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